米国市場と日本市場のサイズを並べてみる

米国株に興味はあるけれど、日本株との違いがよくわからない。そんな方は多いのではないでしょうか。

「規模が大きい」とはよく聞くものの、実際にどれくらい違うのか、数字で見たことはあまりないかもしれません。この記事では、時価総額・上場企業数・1日の売買代金という3つの指標を使って、米国株式市場と日本株式市場のサイズを具体的に比べてみます。

この記事のポイント

• 2025年末時点の米国株式市場の総時価総額は約69兆ドル。日本株式市場の約9倍の規模を持つ
• NYダウ・ナスダックなど主要指数を擁する米国市場には、世界時価総額上位の銘柄が集積している
• 全世界株式指数（MSCI ACWI）の約64%を米国が占め、世界の投資マネーが最も集まる市場

時価総額で比較｜米国株式市場は日本の約9倍の規模

まず、最もわかりやすい指標である時価総額から見ていきます。

2026年4月末時点で、東京証券取引所（東証）の全市場合計の時価総額は約129兆3,455億円です（出典：日本取引所グループ、2026年4月30日現在）。プライム市場が約124兆9,929億円と大半を占め、スタンダード・グロース・TOKYO PRO Marketが残りを構成しています。

一方、2025年末時点の米国株式市場（NYSE・NASDAQ・OTCQX合算）の総時価総額は約68兆9,632億ドルです（出典：Siblis Research、2025年12月31日時点）。2025年1年間だけで約7兆ドル増加しました。

時期の違う為替レートの影響を受けますので厳密な比較ではありませんが、ドル建てで単純比較すると米国市場は日本市場の約9倍の規模があります。

世界全体の中での位置づけ

さらに視野を広げると、2026年4月末時点で世界の株式時価総額は約159.2兆ドルです（出典：岡三証券、2026年4月末データ）。そのうち米国が約75兆ドルで**47%**を占めています。日本は約8.3兆ドルで5.2%、中国が約15兆ドルで9.4%となっており、日本は世界第3位に位置します。

出典：岡三証券「外国株式投資の魅力」（2026年4月末データ）

米国1か国で、世界の株式市場のほぼ半分を占めているということになります。

世界時価総額ランキング｜上位5銘柄はすべて米国企業

時価総額の大きさを体感するには、個別銘柄のランキングを見るのが一番わかりやすいかもしれません。

2026年5月11日時点の世界の株式時価総額上位5社は以下のとおりです（出典：岡三証券、2026年5月11日時点データ）。

上位5社がすべて米国企業です。アマゾン1社の時価総額だけでも約2.36兆ドルであり、これは東証プライム市場全体の時価総額（約124兆9,929億円）と比較しても非常に大きな数字です。

一方、2026年4月30日時点の東証プライム市場の時価総額1位はトヨタ自動車で約47兆7,482億円、2位は三菱UFJフィナンシャル・グループで約33兆4,313億円です（出典：日本取引所グループ、2026年4月30日現在）。日本を代表するトヨタでも、世界ランキングの上位米国企業には規模の面で大きな差があります。

上場企業数で比較｜NYダウ・ナスダックと東証の銘柄数

「規模が大きいのはわかったが、上場している企業の数はどうなのか」という疑問もあるでしょう。

2026年1月時点で、東京証券取引所（JPX）の上場会社数は合計3,933社です（出典：日本取引所グループ、2026年1月31日時点）。プライム1,594社・スタンダード1,566社・グロース610社・TOKYO PRO Market 163社の構成です。

同じく2026年1月時点で、NASDAQには国内2,303社・外国1,053社、NYSEには国内1,586社・外国557社が上場しています（出典：Statista、2026年1月）。NYSE・NASDAQの国内上場企業数の合計は約3,889社であり、東証とほぼ同水準です。

出典：日本取引所グループ、Statista（2026年1月）

上場企業数だけを見れば、東証とNYSE・NASDAQは大きく変わりません。しかし時価総額の差が約9倍であることを踏まえると、米国市場には規模の大きな企業が集中していることがわかります。

また、SECの統計（2024年）によると、外国籍の上場企業937社を含めると米国取引所全体で4,866社が上場しており（出典：SEC「Reporting Issuers Statistics 2024」）、世界中の企業が米国市場に注目して上場を目指す構図が見えてきます。

なお、日本に居住する個人投資家がこれら米国上場企業すべてに直接アクセスできるわけではなく、利用する金融商品仲介業者・証券会社の取扱銘柄に応じて投資できる範囲は変わります。たとえばWoodstockでは通常取引時間において約1,000銘柄の米国株・ETFを取扱銘柄として提供しています。

主要株価指数を比較｜NYダウ・S&P 500・ナスダック総合指数と日経平均・TOPIX

米国株式市場と日本株式市場を語るうえで欠かせないのが、代表的な株価指数です。それぞれの指数の特徴を整理しておきましょう。

日本の主要指数

• 日経平均株価（日経225）：東証プライム市場に上場する代表的な225銘柄で構成される株価平均型の指数です
• TOPIX（東証株価指数）：東証プライム市場の全銘柄を対象とした時価総額加重型の指数です

米国の主要指数

• NYダウ（ダウ工業株30種平均）：米国を代表する30銘柄で構成される株価平均型の指数です。正式名称はダウ・ジョーンズ工業株平均（NYダウ）で、歴史的に最も注目される金融指数のひとつです
• S&P 500：NYSEとNASDAQに上場する大型株500銘柄で構成される時価総額加重型の指数です。米国株式市場全体のパフォーマンスを測る指標として広く活用されています
• NASDAQ総合指数：NASDAQ市場に上場する全銘柄を対象とした指数で、テクノロジー・成長株の比重が高い点が特徴です

NYダウは30銘柄のみで構成されているため、代表性という点ではS&P 500のほうが幅広い市場動向を反映するとされています。一方、NASDAQはテクノロジー企業の集積が高く、ハイテク株の動向を見るうえで注目される指数です。

これらの指数はいずれも異なり、構成銘柄や算出方法が違うため、チャートを見る際は何の指数を参照しているかを確認することが大切です。

1日の売買代金で比較｜流動性とリスクの観点から

投資をするうえで重要な指標のひとつが「流動性」、つまりどれだけ活発に取引されているかです。流動性はリスク管理とも密接に関わります。

2025年度（2025年4月〜2026年3月）の東証プライム市場の1日平均売買代金は6兆7,015億円でした（出典：日本取引所グループ、2026年4月1日発表）。2026年3月単月では9兆1,337億円、2026年4月単月では8兆9,031億円となっています。

米国市場は世界最大の金融マーケットとして非常に高い流動性を持ちます。東証プライム市場との定量的な比較は、売買代金（円またはドル換算）など同一基準のデータ同士で行う必要があります。株数ベースの総出来高と売買代金は測定基準が異なるため、本稿では両者を並べた直接比較は行いません。その高い流動性は、時価総額・上場企業数・グローバル投資家の参加規模など複数の指標からも裏付けられます。

流動性が高いということは、売りたいときに売れる・買いたいときに買えるという環境が整いやすいことを意味します。ただし、流動性が高い市場でも、価格変動リスクや為替リスクはゼロにはなりません。投資家の方は、こうしたリスクも踏まえたうえで判断することが大切です。

日本の個人投資家にとっては、米国市場の取引時間が日本時間で深夜帯に集中する点も実務上のポイントです。Woodstockなら24時間取引が可能で（システムメンテナンス時を除く）、日本時間の日中・夜のいずれの時間帯でも、ご自身のスケジュールに合わせて発注を検討できます。

全世界株式指数における米国の比重｜MSCI ACWIで見る

「オルカン」の愛称で知られる全世界株式指数（MSCI ACWI）は、世界中の株式に分散投資できる指数として投資信託などで広く活用されています。

2026年2月時点のMSCI ACWIの国別構成比は、米国が約63.9%と最大です（出典：マイナビニュース、MSCIデータ準拠、2026年2月時点）。2位の日本は約4.8%にとどまり、米国の約13分の1の比率です。

全世界に分散投資をしているつもりでも、実質的には6割以上が米国株式という構成になっています。米国市場の動向が世界の株式市場全体に大きな影響を与える理由が、この数字からも見えてきます。

米国株式への投資リスクと注意点｜為替・カントリーリスク・口座開設前に確認すること

ここまで規模の大きさを中心に見てきましたが、米国株式への投資にはリスクも伴います。口座開設の前に、主なリスクを整理しておきましょう。

為替リスク：米国株式はドル建てで取引されます。円高が進むと、株価が上昇していても円換算での評価額が下がる場合があります。

カントリーリスク：米国の政治・経済情勢や規制の変化が、株価や市場全体に影響を与えることがあります。

価格変動リスク：個別銘柄の業績悪化や市場全体の下落により、投資元本を下回る可能性があります。

流動性リスク：一部の銘柄では取引量が少なく、希望する価格での売買が難しい場合があります。

これらのリスクは日本株への投資と共通するものもありますが、為替の影響という点は米国株式特有の要素です。投資にあたっての最終決定は、お客様ご自身の判断でお願いします。

なお、Woodstockの顧客資産は所属金融商品取引業者であるAlpacaJapan株式会社が信託銀行で分別管理しており、万が一の際は日本投資者保護基金により1人あたり1,000万円まで補償されます（分別管理に不備があった場合）。資産保護のしくみを事前に確認しておくことも、長く米国市場と付き合ううえでの安心材料につながります。

まとめ

米国株式市場と日本市場のサイズを、複数の指標で比べてみました。

• 時価総額：米国約75兆ドル（世界の47%）に対し、日本は約8.3兆ドル（5.2%）
• 上場企業数：NYSE・NASDAQ合計で約5,499社、東証は3,933社
• 主要指数：NYダウ（30銘柄）・S&P 500（500銘柄）・NASDAQ総合指数など、用途に応じた指数が存在する
• 世界指数の比重：MSCI ACWIの約64%を米国が占める
• 個人投資家のアクセス：日本居住者は金融商品仲介業者・証券会社を通じて投資できる。たとえばWoodstockなら通常取引時間において約1,000銘柄の米国株・ETFを24時間・手数料ゼロで取引できる

数字で見ると、米国市場がいかに大きな存在かが実感できます。「米国株に興味はあるが、何から始めればいいかわからない」という方は、まず口座開設から始めてみてはいかがでしょうか。

よくある質問

Q1. 米国株式市場の時価総額は日本市場の何倍ですか？

2025年末時点の米国株式市場の総時価総額は約68兆9,632億ドルです（出典：Siblis Research、2025年12月31日時点）。2026年4月末時点の東証全市場の時価総額は約129兆3,455億円（出典：日本取引所グループ、2026年4月30日現在）です。為替レートによって変動しますが、米国市場は日本市場の約9倍の規模があります。

Q2. NYダウとS&P 500はどう違いますか？

NYダウ（ダウ工業株30種平均）は米国を代表する30銘柄で構成される株価平均型の指数です。S&P 500は大型株500銘柄で構成される時価総額加重型の指数で、より幅広い市場動向を反映します。NASDAQはテクノロジー・成長株の比重が高い点が特徴です。それぞれ算出方法と対象銘柄が異なります。

Q3. 米国株式市場はなぜ世界の投資家から注目されるのですか？

米国市場は世界の株式時価総額の約47%を占め、エヌビディア・アルファベット・アップル・マイクロソフト・アマゾンなど世界トップの企業が上場しています（出典：岡三証券、2026年4月末・5月11日データ）。高い流動性と多様な業種・銘柄の選択肢が、世界中の投資家を引きつける要因となっています。

Q4. 日本から米国株に投資するには何が必要ですか？

日本に居住する方が米国株に投資するには、米国株の取引に対応した証券会社（金融商品取引業者）に口座を開設する必要があります。Woodstockは金融商品仲介業者として、所属金融商品取引業者であるAlpacaJapan株式会社の口座開設をサポートしており、マイナンバーカードを使って最短1分でお申込みが可能です。口座開設の詳細はこちらからご確認いただけます。

Q5. Woodstockで取引できる米国株の銘柄数は？

Woodstockでは約1,000銘柄の米国株・ETFを取り扱っています（通常取引時間）。取扱銘柄の一覧は公式サイトでご確認いただけます。取引手数料・為替手数料・残高手数料・出金手数料はすべて無料です。

世界全体の半分近くを占める米国市場へのアクセスを、コストを抑えて持ちたい方は、Woodstockの24時間取引・取引／為替／残高／出金の四つの手数料すべて無料という環境を選択肢のひとつとして検討してみてください。口座開設はアプリで最短1分、200円から米国株・ETFの取引を始められます。

【免責事項】

・米国株式等の金融商品の取引に際しては、契約締結前交付書面等をよくお読みください。

・米国株式等の売買等にあたっては、株式相場や金利水準、為替水準等の変動や株式等の発行者等の業務や財産の状況等の変化による価格等の変動によって損失が生じるおそれがあります。

・米国株式の売買にあたっては、手数料はいただきません。

・投資にあたっての最終決定はお客様ご自身の判断でお願いいたします。

・本サービスの利用にはAlpacaJapan株式会社の口座開設が必要です。

・本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨・勧誘するものではありません。

Woodstock株式会社（金融商品仲介業者　登録番号：関東財務局長（金仲）第965号）

所属金融商品取引業者：AlpacaJapan株式会社（金融商品取引業者　登録番号：関東財務局長（金商）第3024号）

加入する協会：日本証券業協会／一般社団法人資産運用業協会